シンポジウム
｢少年犯罪～メディアとの関わり～｣

少年犯罪とメディアとの関わりを問う。

日時：６日11:40～13:10
場所：東二号館2201教室

｢学校裏サイト｣、｢キレる17歳｣･･･

こうしたマスメディアの報道から、マスメディアが発達したことによって少年犯罪が増加・凶悪化の一途をたどったかのように思える。 しかし、わたしたち市民はそれらの報道を鵜呑みにしてしまってはいないだろうか。 このシンポジウムではマスメディアと少年犯罪の関わりを見つめなおし、深く考える機会を提供する。

[経歴]
1972年 慶應義塾大学商学部卒業
1979年 国際基督教大学大学院行政学研究科修士課程修了
1982年 ミシガン州立大学大学院テレコミュニケーション専攻Ｍ．Ａ．取得
1988年 国際基督教大学大学院行政学研究科博士課程修了 (学術博士).

財団法人電気通信政策総合研究所研究員、白鴎大学助教授，ハーバード大学客員 研究員、慶應義塾大学助教授などを経て1996年から現職。

［最終学歴］
　慶應義塾大学文学部人間関係学科卒
［経歴］
　慶應義塾大学文学部人間関係学科卒業。在学中にオーストラリアのフリンダー ス大学へ留学し、社会心理学・女性学を学ぶ。その後テレビ朝日系で、報道記者 ・ディレクターを務める。いじめ自殺を長期にわたり取材したラジオドキュメン タリー「少年調書～16歳の自殺 遺族は何と闘ったか～」で日本民間放送連盟賞最優秀賞、放送文化基金優秀賞な どを受賞。いじめや性同一性障害、自閉症、女性問題など、社会的弱者にスポッ トをあてた数々のテレビドキュメンタリーや「ニュースステーション」特集を制 作し、高い評価を得る。
　　退職後、サイモンフレイザー大学コミュニケーション学科メディア分析所Ｐ ＢＤ修了。メディア・リテラシー教育の先進国カナダにて、メディアや言語のリ テラシー、テレビ・新聞・広告・インターネットが社会の価値観に与える影響を 研究。
その傍ら、朝日新聞「アエラ」や働く女性の雑誌へ執筆を行なう他、カナダのメ ディア批評や時事問題に関するコラムを「アルク」HPで連載。 　帰国後は、メディアの性・暴力表現が犯罪やジェンダー意識の形成に与える影 響や、ニュースの読み解き方について、コメンテーターや講演を務める。「メデ ィアと賢く付き合う方法」を手ほどきし、最先端のメディア・リテラシー教育を わかりやすく解説。最近は「ネットいじめ」をテーマに、被害を受けた子どもた ちや現場教師の取材を続けている。

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シンポジウム
｢日本と安全保障理事会｣

日本はこれからの国際社会で
どのような役割を果たしていくべきなのか

日時：７日15:00～16:30
場所：東二号館2201教室

2009年1月から日本は二年の任期で非常任理事国を務めることになった。 10回目という当選回数は加盟国中最多であり、この選挙では大勝をおさめたことは世界が日本に安保理での役割を期待している証拠だろう。 来年から安保理改革に向けての政府間交渉が始まることを考えても、近い将来に日本が常任理事国になることは充分にありうる。

そこでこのシンポジウムでは、国際政治に関する知識を深めるとともに、 これから日本が安全保障理事会を通して国際社会に対して、どのように貢献していくべきかを深く考えていく。

専門は、国際政治。特に核不拡散・核軍縮、平和構築などの分野で研究を進める。
一橋大学法学部卒業（大芝ゼミ）、コーネル大学、オックスフォード大学大学院で学ぶ。
広島市立大学広島平和研究所講師、財）日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター主任研究員などを経て、2007年より現職。
おもな著書に、
明石康、高須幸雄、野村彰男、大芝亮、秋山信将編著『日本と国連の50年』（ミネルヴァ書房、2008年）
"Fukuda Doctrine Revisited: Is There a Japanese Vision for Asian Regionalism?", Aileen Baviera, ed.,
Regional Security in East Asia: Challenges to Cooperation and Confidence Building (Manila, The Asian Center Publication Office, the University of the Philippines, 2008) 'Article 24 Crises' and Security Council Reform: A Japanese Perspective",
Journal of East Asia and International Law, Vol. 2 No.1
、 「国際平和協力法の一般法化に向けての課題と展望―自民党防衛政策検討小委員会案を手掛かりとして」、『国際安全保障』第36巻1号2008年6月
「核不拡散規範の遵守強化とアメリカ外交」、『国際政治』第153号、2007年11月。

[経歴]
1986年　外務省入省
　　　　外務本省、在シンガポール、オランダ、ザンビアの各日本大使館に勤務。
2005年　気候変動室長
2008年　国連政策課長

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一橋大講義
｢司法はどこに向うのか？―西洋法と日本人のかかわりという視点から｣

[経歴]
[学歴］
1989年 一橋大学大学院法学研究科博士後期課程単位修得退学
[職歴]
1990年　一橋大学法学部助手
1991年　関東学院大学専任講師
1995年　一橋大学助教授
2002年　一橋大学教授
同　 年 　一橋大学博士（法学）
[専攻分野]
比較法

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一橋大講義
｢世界金融危機と国際通貨問題｣

［学歴］
1981年3月　一橋大学商学部卒業
1983年3月　一橋大学大学院商学研究科修士課程修了
1986年3月　一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得
1999年1月　一橋大学博士（商学）
[職歴]
1986年4月～1988年3月　一橋大学商学部特別研究助手
（1986年9月～1988年3月　ハーバード大学経済学部客員研究員）
1988年4月～1991年3月　一橋大学商学部専任講師
1991年4月～1999年3月　一橋大学商学部助教授
（1992年4月～1993年3月　カリフォルニア大学バークレイ校経済学部客員研究員）
1999年4月～現在　一橋大学大学院商学研究科教授
（2000年9月　国際通貨基金調査局客員研究員）
現在、財務省関税・外国為替等審議会専門委員と経済産業省産業構造審議会産業金融部会委員と外務省無償資金協力実施適正会議委員と経済産業研究所ファカルティ・フェローと放送大学客員教授を併任。
［研究分野］
国際通貨制度の安定性に関する理論的・実証的分析。具体的には、東アジアにおける為替相場制度、AMU、ユーロ、米国経常収支赤字の持続可能性とドル

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